ジャーナリズムとパブリシティ

ジャーナリズムに関連して、近来の企業の領域のみならず、国内の政治、行政から国際関係を左右するような世界的舞台に及ぶ、巧妙なパブリシティ方略が存在し、またその実権は複雑巨大な組織を通じで行われるとなると、いがにその存在を見破って真実の伝達という使命を果し得るかが問題となります。一方でこの分化し、錯雑化した現時の社会現象を探求するには、個々の当事者、担当部局と緊密に接触し、また信頼関係を維持することが不可欠な場合がますます増大してきています。ここにジャーナリズムとバプリシティ当事者との間に相互依存の関係が成立するのも推測できます。いかに癒着を避けて、しかも正確な内部情報を背景に、真実を追求するかの困難さが、パブリシティの巧緻、組織化した現実に対処するジャーナリズムの大きな課題でもあります。近来の諸事件にみられる例でも、国際的な情報機関の活躍、企業の社会悪に対する防衛など、いずれもパブリシティの分野で世論を操作することを目標とした策謀が読み取れます。そしてその手法としては、素林提供、インフォメーションサービス、記者会見、プレスセミナーなどから、様々なな近代的伝達方法が発展しているのも事実です。さらにパブリシティが現在しばしば見られるような、政治家、芸能人の自己宜伝の道具に、個人あるいは組織を通じて用いられる場合は、一方にプライバシーとの接点に各種の間題を生じています。本来プライバシーが私事の内密性という意味で注目を引きはじめたのは近代において個人が私生活をのぞかれ公表される事例が、とくにマスメディアによって度を越えて行われ、それに対して、独りそっとして置かれる権利が主張されてきたからです。しかしその際でも、公衆の知る権利を確保するため、現代史上の人物あるいは時事的事件に関連した人物には、プライバシーの概念で守られる範囲は大幅に制眼されるのが一般です。また報酬を得て取材されたり、自らの利益のために公表を行った場合は、その主張が認められないことも多くあります。したがってパブリシティを自己の有利な宣伝のために用い、別の場合にはプライバシーを主張するといった際には、原則的に在道義的にも幾つかの疑念が生じがねません。ジャーナリズムが現代の課題としてかかえているものの中で、パブリシティの隆盛とそれに伴う、知る権利、プライバシーをはじめとする種々の概念などについてまた今後の進展のうちで見守る必要があります